Sector Atlas 第0号|同じ赤でも、同じ売りではない

TokyoBrainie|試作創刊号|作成日:2026年10月30日(日本時間) 5枚のS&P500ヒートマップを使った観察研究。以下の騰落率・相対出来高は提供画像の表示値であり、取引所の終値データとして独立に

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Sector Atlas 第0号|同じ赤でも、同じ売りではない

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TokyoBrainie|試作創刊号|作成日:2026年10月30日(日本時間)

5枚のS&P500ヒートマップを使った観察研究。以下の騰落率・相対出来高は提供画像の表示値であり、取引所の終値データとして独立に照合した数値ではない。通常取引の対象日は米国時間2026-10-29(TokyoBrainieによる提供情報)。日次騰落率画像(IMG_3702)の取得時刻は2026-10-30(日本時間)で、写真情報画面と提供情報により確認した。他の画像の個別取得時刻、プレ・アフターそれぞれの対象セッションと比較基準は未確認のため、通常取引と一続きの時系列にしない。

テックの赤、その中の違い

図1|時価総額 × 日次騰落率。テック内の強弱と金融・ヘルスケアを見比べる。出典:TradingView/TokyoBrainie提供。対象日:米国時間 。取得時刻: (日本時間)。
図1|時価総額 × 日次騰落率。テック内の強弱と金融・ヘルスケアを見比べる。出典:TradingView/TokyoBrainie提供。対象日:米国時間 。取得時刻: (日本時間)。

日次騰落率の画像では、Alphabet(GOOGL)が−12.64%、Amazonが−4.25%、Micronが−4.98%。一方、NVIDIAは−0.80%にとどまり、Appleは+1.48%、Metaは+1.96%だった。

金融やヘルスケアには上昇する銘柄が目立つ。Visaは+2.48%、Mastercardは+4.16%、JPMorganは+1.26%、Eli Lillyは+6.63%。大型テックの下落だけを見て、市場全体を一色で説明することは難しい。

ただし、これは各銘柄の観察であり、セクター指数の騰落率を計算した結果ではない。金融や医薬品の上昇理由も、この画像だけでは分からない。

今号の問いは「下落はAIに関わる企業へ広く及んだのか、それとも特定企業に集中したのか」である。

取引の活発さを重ねる

図2|価格 × 出来高(取引金額)で面積を表示。大きいセルは取引活動の大きさを示し、純資金流入を示すものではない。出典:TradingView/TokyoBrainie提供。対象日:米国時間 。取得時刻未確認。
図2|価格 × 出来高(取引金額)で面積を表示。大きいセルは取引活動の大きさを示し、純資金流入を示すものではない。出典:TradingView/TokyoBrainie提供。対象日:米国時間 。取得時刻未確認。
図3|相対出来高。図1の下落幅と並べて、取引活動の違いを考える。出典:TradingView/TokyoBrainie提供。対象日:米国時間 (通常取引の3枚は同日資料として提供)。取得時刻未確認。
図3|相対出来高。図1の下落幅と並べて、取引活動の違いを考える。出典:TradingView/TokyoBrainie提供。対象日:米国時間 (通常取引の3枚は同日資料として提供)。取得時刻未確認。
銘柄 日次騰落率 相対出来高 画像からの観察
Alphabet(GOOGL) −12.64% 4.98 大きな下落と高い相対出来高が重なる
Amazon(AMZN) −4.25% 2.16 下落と高い相対出来高が重なる
Microsoft(MSFT) −0.16% 1.98 値動きは小さいが取引は活発
NVIDIA(NVDA) −0.80% 0.77 下落しているが相対出来高は1未満
Broadcom(AVGO) −1.94% 0.77 NVIDIAと同様、相対出来高は1未満
Micron(MU) −4.98% 0.82 下落幅は大きいが相対出来高は1未満
Eli Lilly(LLY) +6.63% 1.82 上昇と高い相対出来高が重なる

出典:提供画像の「変動1日%」および「相対出来高」。通常取引の3枚は米国時間2026-10-29の資料として提供された。日次騰落率画像の取得時刻は2026-10-30(日本時間)。取引金額・相対出来高画像の個別取得時刻と詳細な集計条件は未確認であり、数値の独立照合は未実施。

TradingViewの公式説明では、相対出来高は現在の出来高を過去10期間の平均出来高で割る指標であり、「同時刻比の相対出来高」とは計算が異なる。時間外取引は通常の相対出来高の計算対象に含まれない。画像の詳細な集計条件は別途確認が必要である。[1]

したがって、4.98と0.77は売り手の人数や投資家の確信度を直接示すものではない。それでも、値動きだけでは見えない取引活動の違いを、次の調査対象を選ぶ手掛かりにできる。

Microsoftのように、価格変化が小さく相対出来高が高い銘柄も見逃せない。売買が拮抗したのか、日中に大きく往復したのかを調べるには、日足・分足とニュースの発表時刻が必要になる。

AIを事業の役割で分ける

ヒートマップ上の分類と、AI産業のつながりは一致するとは限らない。Amazonは画像では小売業に置かれているが、AIを研究するときはクラウド事業を切り分けて調べる必要がある。

本稿では、次の区分を調査の入口とする。これは売上構成や受注の確認を終えた企業評価ではなく、研究項目の整理である。

調査対象 確認する内容 日本側へつなげる研究分野
クラウド・AIサービス 設備投資、クラウド収益、利益、キャッシュフロー データセンター向け設備・部材
演算・接続用半導体 出荷、製品構成、顧客集中、供給制約 製造装置、検査、先端実装
メモリ・ストレージ HBMと汎用品の区別、価格、在庫、投資計画 メモリ製造、材料、検査
ソフトウェア AI機能の収益化、契約、更新率、利益率 法人需要・導入動向
電力・冷却・通信 受注、設備稼働、工期、電力接続 電線、光通信、電源、空調

米国企業の株価下落が、日本の供給企業の受注減少を意味するとは限らない。波及を論じるには、実際の取引関係、用途別売上、投資計画の変更を確認する必要がある。

金融と医薬品の緑をどう読むか

今回の画像では、テックの一部が下落する一方で、金融・医薬品の複数銘柄が上昇している。考えられる説明は少なくとも二つある。

仮説A:複数セクターの相対評価が変わった。 金利や景気の見方が変化し、テック以外の企業の評価が上がった可能性。

仮説B:個別企業の材料が重なった。 決算、業績見通し、製品・規制関連の発表など、異なる理由による上昇が一枚に並んだ可能性。

画像だけでは、どちらを採用するか決められない。「テックから医薬品へ資金が流れた」という説明も、この段階では未確認である。次に調べるのは、セクター内で上昇がどこまで広がったか、共通材料があったか、そして翌日以降も続いたかだ。

プレとアフターは別の観測窓

プレマーケットの画像ではGOOGLが−11.72%、Microsoftが+1.69%。アフターマーケットの画像ではIntelが−17.52%、Amazonが−6.03%、AMDが−5.11%と表示されている。

ここで重要なのは、通常取引との大小比較を急がないことだ。対象セッションの日付と各指標の比較基準を確認できるまでは、「寄り前から下落が拡大した」「引け後に全面悪化した」といった時系列の説明は保留する。

時間外の観測からは、企業IRと発表時刻を調べる候補を抽出する。各時間外セッションの日付・取得時刻・比較基準を確認した後で、通常取引との関係を再評価する。

次の答え合わせ

仮説・問い 支持する証拠 修正を求める証拠
特定企業への反応が中心だったか 個別IRで材料を確認し、同業他社の反応が限定的 複数企業の受注・見通しが同じ方向へ悪化
AI投資の評価が変わったか 投資額、収益、キャッシュフローの関係に共通変化 株価反応のみで、事業計画の共通変化が見つからない
金融・医薬品の相対的な強さが続くか 複数日にわたる広範な上昇と共通材料 少数の決算銘柄だけが上昇
日本企業への波及があるか 顧客の計画変更と日本企業の受注・売上見通しが接続 事業上の接点がなく、テーマ名だけが共通

今号の見解

この5枚から得られるのは、「AIの勝ち負け」という一つの答えではなく、調査の優先順位である。まずGOOGLとAmazonの値動き・取引活動、次に金融と医薬品の上昇理由を確認する。そのうえで、半導体、設備、材料へ影響経路をたどる。

赤の濃さを物語にする前に、違う赤を分けて見る。それをSector Atlasの出発点としたい。

資料と未確認事項

提供画像

画像の出典:TradingView、提供:TokyoBrainie。日次・取引金額・相対出来高の3枚は本文に掲載。上記の原資料リンクはアカウントのアクセス権に依存する。

外部資料

  • TradingView公式:ヒートマップのサイズ・色分け設定。
  • TradingView公式:相対出来高と同時刻比相対出来高の計算。

公開原稿にする前の編集確認

通常取引の対象日は米国時間2026-10-29と確認した(TokyoBrainieによる提供情報)。日次騰落率画像(IMG_3702)の取得時刻は2026-10-30(日本時間)と確認した。引き続き、他の画像の個別取得時刻、通常取引の表示数値、時間外セッションの日付と指標の比較基準、個別企業の発表を確認する。本稿では未確認の決算数値や株価下落の原因を採用していない。これらは編集上の確認項目であり、読者や資料提供者への追加作業依頼ではない。

本稿は試作記事であり、売買推奨や将来の株価予測を目的としない。


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